地震発生時の視聴データで見えた、テレビ放送の価値 ～ 深夜の就寝中でも、ネット動画視聴中でも、地震発生時には地上波テレビへ情報を求める生活者の姿 ～

「地震が来たらテレビをつける」という行動は、現代の生活者にも当てはまるのか、視聴データで検証しました。
2026年8月23日 午前2時頃に関東で発生した地震では、NHK総合の視聴量が以下グラフ1のように推移していました。
 

 〈グラフ1：関東・NHK総合のライブ視聴量 (2026年8月23日 [日] AM2:00頃、茨城県南部震源、最大震度5弱)〉
 
深夜2時の地震発生直後にライブ視聴量が19.8%まで急上昇 (※1)。
多くの人が就寝中の深夜時間帯にもかかわらず、「地震が来たからテレビをつけた」という生活者の行動を鮮明に示しています。
※1 ライブ視聴量 = 集計対象機器数のうち当該チャンネルを視聴した機器数の割合を1秒単位で集計した統計値 (%)。
 
また、レグザの機器ログでは、NHK総合への流入経路として「電源をつけた / CHを変更した」ことを区別することができます。さらに、近年のテレビ機器ではYouTubeや各種配信サービスを見ることが可能ですが、これらネット動画視聴からの流入も確認することができます。
 

 〈グラフ2：関東・NHK総合への流入 (電源オン・ネット動画視聴)〉
 
上記グラフ2は、地震発生前後におけるNHK総合への流入元を示したものです。急上昇している橙色は電源オンによる流入で、青色はYouTubeをはじめレグザ上のネット動画視聴からの流入です。
地震発生時にテレビをオンにしてNHK総合を見る視聴行動に加え、ネット動画からも地上波放送に切り替えて視聴する行動が確認できます。これは、災害発生時の情報入手先として、地上波放送が多くの人に選ばれていることを示唆しています。
 

次に、視聴の継続性に着目します。
今回はともに最大震度5強であり、日中に発生した長野県の地震 (2026年4月18日発生) と島根県の地震 (2026年1月6日発生) の比較を行います。
 

 〈グラフ3 : 地震発生後におけるNHK総合の視聴量推移〉

長野県・島根県ともに地震発生直後の視聴量が急上昇しています。他方、「視聴継続状態」に着目すると明確な差が見えてきます。
震度5強の地震からしばらく余震が続いた島根県では、発生から一定時間経過後も番組を視聴し続けているのに対し、余震が少なかった長野県では、時間経過とともに視聴量は減衰しています。これは、「余震に対する不安からテレビの情報へ継続的にアクセスしたい」という視聴者のニーズを示唆しており、それに応える地上波放送の価値が垣間見えます。
 

続いて、全国550万台・市区町村単位というレグザ視聴データの特徴を活かし、地域ごとの視聴を検証します。
図示しているデータは、震度と視聴増加量を、地図上にプロットしたものです。震度が大きい地域ほど円が大きく、視聴増加量が大きい地域ほど赤色が濃くなるよう可視化しました。
なお、視聴増加量は以下のように定義しています。
視聴増加量 = [地震発生後15分間の平均視聴量] － [発生前後2週間の同時間帯平均視聴量]
 
まず、以下グラフ4の長野県です。
 

 〈グラフ4：震度と視聴増加量の関係 (2026年4月18日 [土] 13:20頃発生、長野県北部震源、最大震度5強)〉
 
震央付近の増加量が大きく、震度が小さいエリアになるにつれて増加量は小さくなっています。最大震度を記録した長野県大町市では、視聴の増加量が約20ptと長野県内の市区町村の中で最も高く、震度が大きい地域で視聴量が大きく増加していることが読み取れます。
 
次に、以下グラフ5の島根県を確認します。
 

 〈グラフ5：震度と視聴増加量の関係 (2026年1月6日 [火] 10:18頃発生、島根県震源、最大震度5強)〉
 
長野県の事例同様、震央に近づくにつれて色が濃く、遠ざかるほど色が薄くなります。また、震央から少し離れた地点でも震度が大きい場合には、周辺地域より視聴増加量が大きいことも確認できました。これらの結果から震度が大きいエリアほど地上波視聴が増える傾向にあることがわかります。
 

今回の検証では、地震発生時のテレビ視聴行動として以下の3点が示されました。
1.  深夜の就寝中でも、ネット動画視聴中でも、地震が来たら地上波を見る。
2.  余震が続く地域ではテレビに情報を求め、視聴継続時間が長くなる。
3.  地震の震度は、地上波視聴の量に影響する。
 
以上のことから、災害発生時には地上波放送から情報を得るという行動が今なお強く残っていることがわかります。テレビメディアが多くの生活者にとって「信頼できるリアルタイムの情報源」として認識されていることが改めて示されたといえるのではないでしょうか。
 
なお、総務省『令和3年版 情報通信白書』で紹介された調査 (※2) では、テレビを「信頼できる」と回答した割合は53.5%で、新聞に次いで高い結果となっています。
※2 『令和3年版 情報通信白書』第2章補論-2 各メディアに対する信頼
(https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd125220.html)
 
弊社では今回ご紹介した流入出データのほかにも、テレビ画面上でのアンケート機能を用いた番組調査など、放送局様の番組作りや編成戦略をデータ提供とその分析でサポートする体制を整えています。今回の分析も、そうした視聴データ活用の一例として実施したものです。
 
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TVS REGZA株式会社 クラウド事業センター
橋本 俊平 (データ分析・執筆)
石川 賢一 (校正・文責)